従業員(ストアスタッフ)セルフチェック表
毎月全従業員にセルフチェックを実施する。各コンビニ本部でチェックリストは所持していると思うので貰うとよい。無い場合は以下のような項目で作成を依頼する。店舗で全て作成する必要はない。本部SV(FC)などと共に作り上げよう。出来てる○出来てない×の単純な自己チェックでよい。このセルフチェックのため月に１回10分ほど出勤時間を早めるか退店時間を延長してもらう。この時間に対し時給を発生させ店舗側の本気度を示す。毎月の繰り返しになるので5分もあればセルフチェックは完了するだろう。残りの時間でセルフチェックを基に面談を実施する。全従業員の勤務態度を把握していなければセルフチェック、面談は有効なものとならない。普段からしっかりと従業員を見てあげましょう。
従業員セルフチェック表活用法
前に記述した20項目を全従業員の毎月セルフチェックにより3カ月同じ項目が○となった場合項目内容を1ランクアップさせる。例えば項目(1)を遅刻欠勤者がいた場合フォローし勤務時間を延長した。(5)を連絡ノートに自ら従業員に対する伝達事項を記載している。といった具合に内容を変え最終目標として経営者自身の分身が得られるようにする。またこのセルフチェック表の結果を時給に反映させる。設問のランクアップ1項目につき5円とかで良い。最短3カ月で時給100円アップとは従業員にとって魅力的であろう。ランクアップした項目が3カ月連続で×の場合は初期の設問に戻り時給も5円マイナスする。明確なルールの下で時給査定を実施しこれを公表することにより公平性が保たれ。時給を公表できないのは経営者自身が下している時給査定に自信がない証拠である。明確な基準のもとに公平に査定したものを自信を持って公表するべきである。